現在は主に「環境社会配慮確認」や「JCM案件形成支援」といった業務を担当しています。「環境社会配慮確認」では、海外での発電所やプラント建設などの事業を対象に、事業者が国際的な基準に沿って環境や社会への影響（大気汚染、水質汚濁、騒音、移転に伴う住民への補償等）を最小化するための措置が検討されているかを確認しています。具体的には、現地の環境当局や事業者との面談、現地実査の結果を踏まえ、環境や社会に関する懸念事項と対策を提案しています。「JCM案件形成支援」では、日本の優れた低炭素技術を海外に導入する際の二国間クレジット制度（JCM）を活用した事業組成をサポートしています。これらの業務は、開発に伴う環境保全や低炭素社会の実現に直結する社会的意義の高い仕事であり、大きなやりがいを感じています。加えて、省エネ・低炭素技術や素材の海外輸出に関わる商品貿易業務にも携わっており、業務を通じて国際的な環境・エネルギー分野への貢献を実感しています。

国際事業ユニットでは、海外プロジェクトに携わる機会が多く、文献調査やデータ分析に加えて、海外のカウンターパートとの連携を通じてプロジェクトを遂行しています。その際には、語学力はもちろん、相手国の文化や慣習を理解し、円滑なコミュニケーションを図ることを重視しています。また、お客様のニーズを正確に把握し、適切に応えるためには、新しい知識や情報を収集・整理したうえで自分のものとして吸収し、それをプロジェクトの成果物や提案に反映させることが重要だと考えています。さらに、海外プロジェクトは想定外の課題や変更が生じることもありますが、状況に応じて柔軟に対応し、課題解決に取り組む姿勢を大切にしています。このような経験を通じて、異なる文化や価値観を尊重しつつ成果を生み出す力を培っています。

現在携わっている環境影響評価の業務については、経験はまだ浅いものの、日々先輩社員から指導を受けるなどして、実務を通じて積極的に知識やノウハウを吸収しています。将来的には、プロジェクトマネージャーとして全体を俯瞰し、計画立案から実施、調整まで包括的にプロジェクトを管理できるスキルを身につけたいと考えています。また、JCM事業組成業務では、現在は主に事業の経済性評価や許認可取得のサポートを担当していますが、将来的には再生可能エネルギーの活用や燃料調達、体制構築や資金計画など幅広い領域において、お客様のニーズに応じた提案ができるようになりたいと思っています。日々の知識習得と実務経験を積み重ねることで、担当業務におけるプロフェッショナルとして価値ある成果を提供できるよう、努力を重ねています。

普段は在宅勤務やデスクワークが多いため、休日は積極的に外に出て体を動かすよう心がけています。自然の中を散歩したり、山登りをしたりしてリフレッシュするほか、旅行も楽しみ、日本各地の美しい自然や地域の魅力を体験しています。また、そうした時間を通じて、新しい発見や刺激を得ることが日々の仕事にも良い影響を与えていると感じています。